転職が頭によぎったら。
具体的にイメージしてみましょう。自分は会社に必要とされている人材であったでしょうか？
転職活動のスケジュール？
在職中に転職を心に決めたら、自分の中でスケジュールを作成する事をお勧めします。離職理由等によってバランスは異なると思いますが、ゴールを転職先企業での就業開始としたスケジュールです。
離職理由によるモデルケースを用いて、以下に失敗しない転職の段取りを考えてみます。
【人間関係・職場ストレス ３ヶ月開放計画】
転職理由不動の1位は、社風を含む人間関係。簡単に言うと職場での各種のストレスに耐えがたいという理由。当然、そのストレスの強さによっては即退職の選択肢も必要ですが、ここでは準備期間を取って転職活動に入る場合のケースを想定して考えてみます。
『目標：転職期間は3ヵ月を目安に』
| 転職理由 | 人間関係 |
| 職種 | 管理部門（総務・人事等） |
| 年齢 | 30代前半 |
| 家族構成 | 配偶者あり、扶養者2名 |
| 無給可能期間 | 1ヵ月 |
| 活動期間 | 3ヵ月 |
表の中で「無給可能期間」としてあるのは、転職のタイミングで収入が止まった場合に、影響を受ける期間で、最大どの程度まで対応が可能であるかを想定しています。就業中に転職活動を考えるなら必要ないと思われるかも知れませんが、実際には転職先の企業の給与締日の関係等も踏まえて考慮する方が安心です。
また、複数の企業に応募し新たな就業先を決定する事が出来ても、その企業の受け入れ可能な日程も求職者の希望通りとは限らない事も加味します。
具体的なスケジュールの例
在籍しながら3カ月で転職スケジュール
- 募集・候補企業の情報を得る：1週目
転職における情報収集や求人情報等を参考にした他社比較等。 - 履歴書等、応募書類の準備：2週目
自己分析を正しく行い応募書類等の準備を行う。 - 応募：2週～3週目
求人サイトから応募や企業への直接応募・書類郵送等（5社程度） - 書類選考・面接：3週～4週目
企業側での書類選考期間、また面接時の実施 - 面接結果・条件検討：4～5週目
結果待ち及び他社条件との比較検討と応募先企業への回答 - 退職願（退職届）の提出：6～7週目
現職への退職意思表示 - 現職引継ぎ期間：6～12週目
必要に応じた現職の引継ぎを実施。
実際に期間を抜き出してみても3ヵ月程のスケジュールが当てはめやすい人が多いのではないでしょうか。扶養家族の方がいて、収入が止まるのを避けたいと思った場合には、こちらのモデルケースは基準として考えられるはずです。
リストの中で応募先を「5社程度」としたのは、多すぎるのも少なすぎるのもおススメないからです。また、当然どちらの場合も就業中に転職活動を行うにはデメリットはあります。
多過ぎる場合のデメリット
・各応募先の情報を整理しきれず記憶も出来ない
・面接の日程調整が困難になる（候補日の重複等により）
・平日面接の場合、現職に休みを取りにくい
少なすぎる際のデメリット
・不採用であった場合に転職活動期間が長くなる
・条件の比較がし難く、期待する転職効果を得られない
応募先選定のポイントを考えてみる
活動開始の初期に、自身が考える企業の条件を絞りこみ、なるべく具体的な応募企業のイメージを作ります。
まずは自己分析の結果も参考として、応募先として考えられる企業の規模や業務の分類をします。その企業が求人を出す場合の背景などです。ある程度イメージが出来たところで、実際の求人情報を確認して、イメージと希望に近いと思われる企業の求人を出来るだけ多くピックアップしてみます。
その後、HP等を参考により具体的な候補となる企業を5社程度に絞り込んでいきます。その際には、自身が転職でこだわりたいポイントを2~3点あげて、合致度の高い企業から優先して選出するのが良いでしょう。
5社程度の情報であれば、資料にまとめるにも手間にならず、社名・募集部門・条件など一定の情報は頭に入れておくことも出来るかも知れません。
なぜ頭に入れる必要があるかと言えば、いまでも応募者に対しての企業側からのレスポンスで電話を利用する企業も多いからです。そして、電話連絡を行うという事は「出来るだけ早く、確実に応募者と連絡をとりたい」と思われてる可能性もある為、その場での対応に窮しない為にも記憶しておくのが万全です。
【目標に向かう転職活動の5ヶ月計画】
キャリアアップやスキルアップを掲げての転職活動。生活の安定性以上に自分の拘りのポイントを明確にしての転職には焦りは禁物。特に情報収集～応募の段階においては、余裕を持った計画で同時応募する企業を絞りこみ対応する事が望ましいと言えます。
『目標：5ヶ月で一段上のステップに』
| 転職理由 | キャリアアップ |
| 職種 | 専門職 |
| 年齢 | 20代半ば |
| 家族構成 | 独身 |
| 無給可能期間 | 2ヵ月 |
| 活動期間 | 5ヵ月 |
経験を積み上げていく世代の方こそ余裕を持った転職プランが向いているのかも知れません。但し、その余裕は計画があってこそ有効な物である事を意識します。根拠なく動いて成功する程には転職活動は容易ではありません。
具体的なスケジュールの例
目標に向かう5ヶ月転職スケジュール
- 募集・候補企業の情報を得る：1～２週目
自身と業界全体の処遇・ポジションにおける差異を把握する。 - 履歴書等、応募書類の準備：3～4週目
簡潔な履歴書と要点を抑えた職務経歴書がポイント。 - 応募：4～5週目
選定した企業への応募（2~3社程度×2） - 書類選考・面接：5週～6週目
企業側での書類選考期間、また面接時の実施 - (2次面接)面接結果・条件検討：6～8週目
2次面接対応と結果待ち・条件調整、応募先企業への回答 - 退職願（退職届）の提出：8～9週目
現職への退職意思表示 - 現職引継ぎ期間：10～14週目
必要に応じた現職の引継ぎを実施。
※決定に至らない場合、5.終了時に3.に戻る事で「2～3社×2」を実行
転職までの猶予期間を5ヶ月と定める事で応募企業を丁寧に絞りこめること、また自分自身が次のステップで求めるキャリアを見つめ直す事にもつながります。
そして、実際の応募～面接までの活動期に2～3社と限定して実際の企業担当者と面会の機会を持つ事は、仮に活動初期の企業で良い結果を得られなかった場合にも、次の機会に活かすための見直しの期間を得る事にもつながります。
立ち止まって計画と行動を練り直します。
この期間の活動は、転職開始前に捉えていた自身のキャリアと企業の客観的な視点で求めるキャリア・経験のギャップを知る機会にもなるかもしれません。
面会の期間を持った企業担当者の言葉、アドバイス等を含めて現在地を確認し再出発の時期や内容を再度組立直す事も必要です。
最も避けたいのは、無理に活動を続けることで、数か月先の応募先を潰す事と考える勇気も必要です。
即勤務で就業を希望する場合
急な離職の場合、上記のようなスケジュールは当てはまらないと思われるでしょう。
失業給付を受けながらじっくりと就職活動を行う形、少しでも早く次の職につきたい等、状況や考えによっても別れる所かと思います。一定の期間就職活動に充てられるのであれば、前項のサンプルも役立つかも知れません。
では、可能な限り早期に就業したい場合の行動計画はどう考えればよいでしょうか。
即勤務可能な求人を探す
様々な求人媒体で募集が公開されています。その殆どは「良い人がいたらすぐにでも勤務して欲しい」そんな企業の募集案件です。
計画を立てた転職活動では、準備する期間がある為、自分自身にも余裕がある事が多いのに対して、離職後直ぐにでも就業開始したいと思う場合は、気持ちの面でその余裕が持てないという事もあるかも知れません。
転職においても焦りは厳禁。ですが、気になる企業が出てきたら、まずは問い合わせだけでも・・・と行動を起こす気持ちも時には必要かもしれません。何件か問い合わせを行い、その後正式に応募とする事で求人を行っている企業について、自分なりの感覚を掴むという事もあります。
問合せを行った時の雰囲気等からも自身がその企業に応募した場合、「求められている人材」に近いかどうかという肌感覚が伝わってくる場合もあります。何より場慣れする事は、心に余裕をもたらすはずです。
転職エージェントの活用
就職活動をサポートしてくれる転職エージェントに相談するのも有力な選択肢の一つです。
ご自身の経験、希望職種、転職先企業に求める内容を相談しながら、募集を行っている企業とのマッチングを手助けしてくれます。登録から紹介まで、数日の内には動きが見られる事も珍しくありません。
面接の場等で直接企業の人事担当に聞きにくい事などもエージェントを通じて確認する事が出来るなどメリットも多くあります。
